PR

健康診断を受けていない40代へ、老後の不安を減らす具体策

健康の心配

特定健康診査を受けている40代はおよそ6割にとどまり、残る4割近くは健康診断を受けないまま日々を過ごしています。老後に不安を感じている人は8割を超え、その不安の中身のトップは病気やケガといった健康面です。健康診断を受けない状態は、老後の心配の種をそのまま放置しているのと近い意味を持ちます。仕事や家庭の忙しさ、結果を見る怖さ、自覚症状のなさが受診の先送りにつながり、その先送りが積み重なって老後の健康不安を膨らませているのが実情です。ここでは40代の受診実態とリスク、老後資金への影響、そして今日から動ける具体策を整理します。

健康診断の案内を前に老後を心配する40代男性

特定健診の受診率は59.9%、40代の約4割が未受診のまま

40代の特定健診受診率は59.9%、約4割が未受診を示すグラフ

40歳から74歳までの医療保険加入者を対象とする特定健康診査の受診率は、2023年度で59.9パーセントでした。対象者のおよそ4割、10人のうち4人前後は特定健診を受けていないことになります。特定健診はメタボリックシンドロームに着目した検査で、会社員でも自営業でも国民健康保険加入者でも、40代であればほとんどの人が対象に含まれます。それでも半数近くが受けていないのが現状です。

未受診の理由には年代・性別で共通の傾向があります。男性の30代から50代では「時間がとれなかったから」という回答が最も多く、女性の30代・40代でも同じ理由がトップに挙がっています。次いで多いのが「健康状態に自信があるから、必要性を感じなかったから」という回答です。仕事や家庭の忙しさに加えて、今のところ体調は悪くないという自己判断が、受診を後回しにする二つの大きな理由になっています。

会社の健診であれば案内が届きますが、フリーランスや個人事業主、専業主婦・主夫の場合は自分から申し込まない限り誰からも声がかかりません。40代は独立や転職、家庭の変化が起きやすい年代でもあり、会社員時代には当たり前だった健診が、気づかないうちに受けなくても困らないものに変わってしまっているケースが目立ちます。

40代でがんの罹患率が3〜4倍に上がり、血管の老化も進む

40代は医学的に体の転換点と位置づけられる年代です。30代までの健康診断は今の健康状態を確認する意味合いが強かったのに対し、40代からは重大な病気の早期発見へと目的が切り替わります。

胃がん、大腸がん、肝臓がん、肺がんといった主要ながんの罹患率は、40代になると30代以下と比べて3倍から4倍に上がるとされています。がんによる死亡率は50代後半から急激に上昇していくため、50代・60代で深刻な事態を避けるための最後の節目が40代だという見方も成り立ちます。自覚症状がまったくない段階でがんや生活習慣病の芽を見つけられるかどうかは、この10年の過ごし方に左右されます。

もうひとつ見逃せないのが血管の老化です。20代・30代に積み重ねた食生活の乱れ、運動不足、喫煙、飲みすぎといった生活習慣は、40代になるとじわじわと数値の異常という形で表面化してきます。血圧、血糖値、コレステロールや中性脂肪といった脂質の値にわずかな異常が出始め、それが動脈硬化として血管にダメージを蓄積させていきます。動脈硬化が進むと、心筋梗塞や脳卒中のように命に関わる、あるいは後遺症が残る病気につながっていきます。しかも動脈硬化は自覚症状がほとんどないまま進むため、健康診断で血液検査や血圧測定を受けない限り、本人が異変に気づくのはまず不可能です。

特定健診をはじめとする健康診断の対象年齢が40歳からに設定されているのは、この転換点に合わせた仕組みだといえます。健診を受けないということは、体からの早期警告を受け取る手段をみずから手放していることに近いでしょう。

老後に不安を感じる人は83.2%、40代女性は92%に達する

老後に不安を感じる人は83.2%、40代女性は92%に達するグラフ

生命保険文化センターが実施した生活保障に関する調査では、自分の老後生活に不安があると答えた人の割合が83.2パーセントでした。8割を超える人が老後に何らかの不安を抱えていることになります。

不安の中身をさらに詳しく見た調査もあります。ある民間企業の意識調査では、老後に不安を感じると答えた人が8割以上に達し、その内容のトップは病気やケガなどの健康不安で80.4パーセントでした。これは過去10年で最も高い数字だといいます。年代・性別で見ると40代女性の不安が最も強く、92パーセントが老後に不安を感じると答えました。子育てや仕事、親の介護などライフイベントが重なりやすい40代女性にとって、老後の健康不安は身近な問題として存在しています。

シニア層を対象にした別の調査でも、直面している不安の1位は自分の健康で回答者の約65パーセントが挙げており、2位の老後の生活費・経済的なゆとりの48パーセントを上回りました。実際に高齢期に差し掛かった人たちにとっても、お金の心配より健康の心配のほうが大きいということです。

老後の健康不安と今の健康診断の未受診は、地続きの問題です。老後になって急に健康の心配が始まるわけではありません。40代、50代のあいだに体のメンテナンスを怠った結果として、60代・70代になってからあの時ちゃんと診てもらっておけばよかったという後悔が生まれます。老後の健康不安を漠然と抱えながら、その入り口にある40代の健康診断を先送りにしているとすれば、不安の種を自分で育てているのと変わりません。

健診を先送りすると医療費・介護費の負担が膨らむ

生涯医療費約2700万円の内訳と介護費用の目安を示すグラフ

日本人が生涯に使う医療費の総額は、平均でおよそ2700万円とされています。そのうち約6割が65歳以降にかかる費用です。65歳以上になってからの医療費の自己負担額は総額でおよそ200万円、年間にならすとおよそ8万円程度になるというデータもあります。加えて介護が必要になった場合には別途費用がかかり、介護費用は月額でおよそ9万円、年間にするとおよそ108万円が目安になるという調査結果があります。実際に介護のために支払った費用の平均額が月8万3000円程度だったという調査結果も存在します。

老後にかかる費用の目安を整理すると、次のようになります。

項目目安額
生涯医療費の総額約2700万円
65歳以降の医療費自己負担総額約200万円、年間約8万円
介護費用月額約9万円、年間約108万円
65歳以上夫婦のみ無職世帯の生活費月額約26万5000円

これらの数字が示しているのは、老後の医療費や介護費用は病気になってから慌てて準備するものではなく、あらかじめ想定しておくべき生活費の一部だということです。負担を軽くする方法のひとつが、40代からの定期的な健康診断による早期発見にほかなりません。生活習慣病は放置するほど重症化し、治療にかかる期間も費用も膨らんでいきます。糖尿病や高血圧が進行して合併症を引き起こせば、長期の通院や入院、場合によっては継続的な医療が必要になることもあります。40代のうちに数値の異常を見つけ、生活習慣の見直しや早めの受診につなげられれば、将来の医療費や介護費用の負担を抑えられる可能性が高まります。

年金収入だけで月26万5000円という生活費を賄うのが難しい世帯も多く、そこに医療費や介護費用が上乗せされることを考えると、老後資金計画において健康は精神的な安心材料にとどまらず、家計に直結するテーマだとわかります。

人間ドックの費用は3万〜7万円、自治体補助で1万円台に抑えられる

特定健診だけでは項目が少ないと感じる場合、選択肢になるのが人間ドックです。日帰りの人間ドックの費用相場はおおむね3万円から7万円程度、脳ドックを追加すると2万円から5万円程度が上乗せされます。決して安い金額ではないため、毎年は難しくても数年に一度は受けたいと考える人も多いはずです。

この費用をそのまま自己負担しなければならないわけではありません。国民健康保険の被保険者で保険料の滞納がない場合、自治体によっては人間ドックの費用に対する補助制度が用意されています。40歳から74歳を対象に最大8000円の補助を行う自治体や、満40歳以上の国民健康保険加入者に2万3000円という比較的大きな補助を用意している自治体もあります。会社員であれば、加入している健康保険組合や協会けんぽ経由で人間ドックの補助が受けられることもあります。こうした補助を組み合わせると、自己負担額が1万円台から2万円台に収まるケースも珍しくありません。

補助制度の有無や金額は自治体や加入している保険によって大きく異なるため、住んでいる自治体にどんな制度があるか、加入している健保にどんな補助があるかを一度確認する価値は大きいでしょう。何も調べないまま人間ドックは高いから無理だと決めつけてしまうのは、選択肢をみずから狭めることになりかねません。

40代単身者の貯蓄中央値は50万〜100万円、健診費用は先行投資になる

老後の心配は健康面だけでなく、お金の面でも大きくのしかかります。ある調査によれば、40代単身世帯が保有する金融資産の中央値はおよそ100万円、平均値はおよそ859万円です。中央値と平均値の差が大きいのは、一部の資産を多く持つ世帯が平均値を押し上げているためで、単身世帯のおよそ3人に1人にあたる32.1パーセントが金融資産をほとんど保有していないという調査結果もあります。別の調査機関の集計では、40代単身者の金融資産保有額は平均でおよそ570万円、中央値ではおよそ50万円という、さらに厳しい数字も出ています。

一方で、年金の支給が始まる時点で最低限確保しておきたい金融資産の残高は、単身の場合で平均およそ2311万円という試算があります。現状の貯蓄額とこの目標額を並べると、多くの40代単身者にとって老後資金の準備はまだ途中の段階だとわかります。40代女性の平均給与は男性より低い水準にとどまっているというデータもあり、同じ貯蓄率であっても資産が積み上がりにくい事情も抱えています。

こうした厳しい貯蓄の実態を踏まえると、限られたお金をどこに配分するかという判断が重要になります。健康診断や人間ドックにかかる数千円から数万円の費用は小さな出費ではありません。しかし、それを惜しんで病気の発見が遅れ、将来、生活習慣病の合併症や重い病気の治療で長期入院や高額な支払いが必要になれば、限られた老後資金への打撃ははるかに大きくなります。健康診断や人間ドックへの支出は、将来の医療費・介護費用の膨張を抑えるための先行投資だと捉えられます。貯蓄に余裕がない40代だからこそ、数万円の健診費用を惜しんで将来数百万円単位の医療費リスクを抱え込むより、早めに見つけてリスクそのものを小さくしておくほうが、長い目で見て家計に合っているといえるでしょう。

会社員の健診は義務、フリーランスと専業主婦は任意という差

見落とされがちですが、健康診断には受けなければならない人と自分の意思で決める人がいます。労働安全衛生法第66条により、企業は従業員に健康診断を実施する義務があり、これを怠った事業主には労働基準監督署からの指導や、最大50万円の罰金が科される可能性があります。会社員であれば、本人が多少面倒だと感じていても、会社側の義務として健診の機会が用意されているわけです。

一方でフリーランスや個人事業主、専業主婦・主夫にはこの義務づけが存在しません。受けるかどうかは本人の判断に委ねられており、案内が来ないぶん、忙しさにまぎれて何年も受けないまま過ごしやすくなります。40代は独立や転職、働き方の変化が起きやすい年代でもあるため、会社員時代は毎年受けていたのに独立してからは一度も受けていないという人も少なくないはずです。義務から任意への切り替わりに気づかないまま数年が過ぎてしまうことが、40代の健診未受診層を膨らませている一因と考えられます。

健康診断の実態として、受診者のうちおよそ60パーセントが何らかの異常所見を指摘されるというデータもあります。裏を返せば、健診を受けていない人の中にも同じ割合で何らかの健康リスクを抱えている人がいる可能性が高いということです。生活習慣病は初期にはほとんど自覚症状が出ないまま進み、放置すれば心筋梗塞や脳卒中といった重い病気につながりかねません。会社に言われるから受けるのではなく、自分の将来のために自分で受けるという意識の切り替えが、特に40代以降のフリーランス・自営業層には求められます。

40代女性は更年期と婦人科検診も見落とせない

老後への不安が最も強いのは40代女性で、9割以上が老後に不安を感じているという調査結果がありました。背景には、40代が更年期に差し掛かる時期と重なっている事情もあります。ある調査では、医療機関で実際に更年期障害と診断されている40代女性の割合は3.6パーセントにとどまる一方、自分自身に更年期障害の可能性があると感じている人の割合は28.3パーセントに上りました。実際に診断を受けている人よりはるかに多くの人が、体調の変化を感じながら医療機関を受診せずに過ごしているということです。

婦人科系の検診にも年代による特徴があります。子宮頸がん検診の受診率は40代でピークを迎え、50代以降は減少していく傾向があるとされます。40代から50代にかけては子宮体がんのリスクが高まる年代でもあり、子宮内膜細胞診などの検査を定期的に受けることがすすめられています。40歳以上では乳がん検診も定期的に受けることが重要とされており、婦人科系のがんは初期には自覚症状が乏しいものが多いため、症状が出てからの受診では遅くなりかねません。

一般的な特定健診やがん検診は、こうした女性特有のリスクまでは網羅しきれないことがあります。特定健診はメタボリックシンドロームに着目した項目が中心で、子宮や乳房に関する検査は別途、婦人科検診や乳がん検診として受ける必要があります。40代女性が老後の健康不安を実際に小さくしたいなら、一般的な健康診断に加えて婦人科系の検診もあわせてスケジュールに組み込んでおくのが望ましいでしょう。更年期による体調の変化を年のせいと片付けず、気になる症状があれば医療機関に相談する姿勢も、老後の心配を減らす一歩になります。

「時間がない」への対処は午後受診とオフシーズン予約

未受診の理由として最も多かったのが時間がとれなかったからという点でした。忙しい社会人でも健診を受けやすくするための工夫は、受診する側にも医療機関側にも用意されています。

時間帯については、健診施設は一般に午前中に混み合いやすく、午後の時間帯のほうが空いている傾向があります。午後の枠であれば朝に軽い食事をとってから出勤し、仕事の合間に受診するといった調整もしやすくなります。平日は夜8時ごろまで、土日祝日も夕方まで対応している健診施設が増えており、平日の日中に休みを取りにくい人でも、勤務時間外や休日に受診できる環境が整いつつあります。

時期にも工夫の余地があります。健康診断は4月から秋にかけて予約が集中しやすく、混雑する時期は待ち時間が長くなりがちです。12月から2月ごろは比較的予約が取りやすいとされるため、年度末や年始の落ち着いたタイミングを狙うのもひとつの方法です。

予約方法についても、インターネットで24時間いつでも申し込める施設が増えており、日中に電話をする時間が取れない人でも、隙間時間にスマートフォンから予約を済ませられます。フリーランスや個人事業主が自分で健診を予約する場合や、主婦・主夫が家事や育児の合間に予約する場合も、オンライン予約を使えば予約のハードル自体をかなり下げられます。時間がないから受けられないではなく、空いている時間帯・時期・予約方法を選べば受けられると考え方を変えることが、40代の健診未受診を減らす現実的な一歩になります。

健診の予約を今日中に済ませることが老後の心配への一番の対策

40代は、健康診断の目的が今の状態確認から重大な病気の早期発見へと切り替わる分岐点の年代です。特定健診の受診率が約6割にとどまっている一方で、老後に不安を感じている人は8割を超え、その中心には病気やケガなどの健康不安があります。40代女性では9割以上が老後に不安を感じているというデータもあり、老後の心配と健康診断の未受診は切り離せない関係にあります。

健康診断を受けていない状態は、面倒だから後回しにしている予定というより、老後の健康不安の種を今この瞬間も育て続けているのに近いといえます。忙しさや結果を見る怖さ、自覚症状のなさで先送りにしてきた人ほど、次の健診案内を確実に予約するところから始めてみてください。40代のうちに体のリスクを把握し、必要な対策を打っておくことが、老後の医療費や介護費用の負担を抑え、将来の安心につながる、もっとも現実的な一歩になります。

タイトルとURLをコピーしました